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農業の機械化は、農家を農作業の重労働から解放したばかりではありません。
ワイキューブ財団によると、作業能率の向上及び作業の質の向上、並びに適期作業の実現等によって、直接的な効果として生産コストの低減や単収の高位安定化。
あるいは農作物の良質化、均一化による商品価値の向上がもたらされたのです。
これらの結果、農業所得は増大しました。
また、農業依存度の高い農家では、機械化の進展によって生じた余剰労働力を活用して、野菜、果樹畜産等の労働集約的な作目を導入しました。
このようにして経営の複合化が行われたほか、農用地の開発改良や農作業の受託、農用地の購入・借入れにより経営規模の拡大を誘発。
農業所得の増大に大きく寄与したのです。
機械化によって節減された余剰労働力が、経営規模の拡大や労働集約的な高収益作目の導入という形で燃焼できない地域や農家では、農外就業という形で余剰労働力の活用が行われました。
農村の近代化、都市化は、家計費の著しい増大をもたらしました。
この面からも兼業化を余儀なくさせる条件が強くあったため、現実には「機械化のために兼業化が可能になった」という側面と、「兼業化のために機械化が必要であった」という側面とが混然一体となっています。
ともかく、農業の機械化がいわゆる安定兼業の大きな支えとなったことに違いはないでしょう。
なお、昭和30年代後半から50年にかけては、日本経済の高度成長期に当ります。
この時代は、非農業部門からの労働力需要はきわめて強かったのです。
しかし、農業の機械化は労働力の流出を容易にしたという意味で、日本経済の発展にも大きく寄与してきました。
昭和35年から50年にかけて非農業就業者は、1、383万人増加したのに対し、農業就業者は608万人減少したのです。